明確性

　明確性違反(36条6項2号)の審決が維持されました。代理人無しの本人出願です。
　請求項１は，「歯科治療を行う時上下顎の石膏模型や義歯等を咬合器にマウントしなければいけませんが，其のとき上下，左右，前後の位置，又咬合平面の角度を手早く調整すること。」というものであるが，その文言や内容に照らすと，「歯科治療を行う時上下顎の石膏模型や義歯等を咬合器にマウントしなければいけませんが，」の部分は，「手早く調整すること」がいかなる場面で行われるかという前提事項を説明したものと解される。また，「其のとき上下，左右，前後の位置，又咬合平面の角度を手早く調整すること。」の部分も，上記１で認定した，「時間と精密度を大きく改善出来る」や「下顎位を変えたいときなど手短に行なうことが出来る」などの記載と同趣旨であって，本願明細書に記載された発明の効果に対応する記載であると解される。そうすると，請求項１には，前提事項と発明の効果に対応する記載がされるのみで，いかなる装置又は方法によって「手早く調整すること」を実現するか，すなわち課題を解決するための手段が一切記載されていないことになるから，特許を受けようとする発明が明確であるとはいえない。

◆判決本文